リアル進撃の巨人 「郊外団地ウォール」の中で暮らす高齢者の現実

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「分断? 言われてみればそんな感じかな。団地内には買い物以外、団地の外に行かない人もいれば、コロナ禍で引きこもっている人もいる」。東京都清瀬市の旭が丘団地で暮らすB氏(76)は話す。
 旭が丘団地は日本住宅公団(現UR都市機構)が建設し、1967年に入居が開始された大型郊外団地。東西800メートル以上にわたり40以上の棟が並ぶ高度経済成長期の団地の典型で、カンヌ国際映画祭に出品された是枝裕和監督の映画『海よりもまだ深く』の舞台になったことでも知られる。
 そんな旭が丘団地にB氏が入居したのは約45年前。「当時はみんな子育て世帯で、それはもうにぎやかだった」。しかし今、その面影はない。
 取材班が現地を訪れたのは、8月も終わりを迎える日曜の午後。高齢化でいわゆる「昭和の郊外団地」が活気を失いつつあることは、かねて認識していた。いざ足を運ぶと、団地全体がまるで眠っているかのような静けさ。想像以上だった。コロナ禍の影響もあるにせよ、人影は全くなく、セミの声だけが異常に響く。そんなとき、団地内の小さな広場に体を動かしに姿を見せたのがB氏だった。
団地どころか部屋からも出られない
 団地の光景を一変させた一因は、言うまでもなく高齢化だ。清瀬市団地の自治会によると、旭が丘団地に暮らす人に占める60歳以上の住民の割合は2008年10月時点でおよそ6割。17年時点では65歳以上の住民が69%に達し、60歳以上だと76%。4人に3人が60歳以上という超高齢化団地だ。
 「この団地にはエレベーターがないから、年を取ると階段の上り下りだけでひと苦労。車がない人だと、団地の外にすすんで出ようとは思わないでしょう。コロナが怖くて外出しない人も増えている。そりゃあ、分断もされるよ」(B氏)
 総人口に占める高齢者人口の比率を示す高齢化率が30%目前の日本。そんな世界に例を見ない超高齢化も、「人の移動」を滞らせる大きな要因になる。
 年を重ねれば、誰しも足腰が弱る。周辺地域の国際化エリアの増加などに関わりなく、日常的な行動範囲は狭まって当然だろう。
 国土交通省によると、全国にある3000近い団地のうち約3割が入居開始から40年以上が経過している。65歳以上の住民が居住者の3割を占める団地も半分近くあり、その多くは旭が丘団地の多くの住民と似た暮らしを送っている可能性が高い。
国交省によると全国の団地の約3割が入居開始から40年が過ぎている
 団地の中だけで暮らす生活は、若い人から見れば、単行本累計発行部数8500万部を突破した人気漫画『進撃の巨人』のウォール内での暮らしのように映るかもしれない。両者の違いの1つは、団地の住民の場合、えたいの知れない巨人などがうろついてなくても“壁の外”になかなか出られないことだろう。
 もっとも、たとえ団地の中と外で分断されていても、そこは集合住宅なのだから、隣近所の人と協力して暮らせば生活の大きな支障はないともいえる。だが、最近の郊外団地の中には入居率の低下により、そもそも「隣近所」がいないケースがある。旭が丘団地も例外ではなく、12年前に1800弱だった世帯数は、20年8月時点で約1600世帯まで減少。単身化も進む。
 「緑は多いし、静かだし、住みやすい。皆が年を取っても協力し合えば暮らしていける。しかし、人が減るとそう簡単にはいかなくなる」
 40年近く住み続けている団地自治会の古川満喜子会長(74歳)はこう話す。自治会によると、旭が丘団地の空室率は15%。特に階段の上り下りに労力を要する4階、5階は空室が目立つという。
 そして「人のいない郊外団地での生活」には、生活コストの思わぬ上昇も待ち受ける。例えば買い物。エリア内の居住者が減り、地域の小売業は採算が合わず撤退してしまえば、日常の買い物でもコストをかけて遠方に出向く必要が出てくる。
8月終わりの旭が丘団地。団地内の店舗の多くがシャッターを閉めていた
一度の買い物で、移動代4000円
 旭が丘団地でもかつて、団地中央部の商店街「あさひがおかグリーンモール」に青果店鮮魚店や書店、文具店などが所狭しと店を構え、伊勢丹系列のスーパーも営業していた。しかし今、理髪店や歯科医、診療所、接骨院などを除けば、シャッターが下りている。
 ではここに暮らす車を持たない高齢者は、どこで買い物をするのかと言えば、直線距離で約3km離れた西武池袋線清瀬駅まで行くのが1つの選択肢となる。
 バスは開通しており、所要時間は10分強。バスの本数は日中でも数分刻みであるが、「年を取ればバスの乗り降りも、荷物を運ぶのも大変。結局、タクシーを使うことが多くなる。私の場合は団地の場所もあって。普段は清瀬駅までタクシーで往復4000円かけて買い物に行くことが多い。団地の外に出て気晴らしになると言われればそれはそうだけど、年金暮らしに4000円は大きい」。手押し車を押した90歳の女性住民はこう訴える。
 「昭和の大型団地」の多くは商業施設を組み込みながら設計されており、入居者が減って店舗が撤退する事態など想定していないのだ。
分断されるだけならまだしも生活コストまで上昇し、暮らしのレベルが落ちかねない――。そんな事態はほかでも起きている。
 例えば多摩、八王子、町田、稲城の4市にまたがる首都圏最大級の住宅街、多摩ニュータウン京王多摩センター駅からバスで10分ほどの場所にある愛宕地区では、一部で高齢化率がすでに6割を超え、多摩市全体の28.6%を大きく上回る。地区内の2割前後は独居老人。以前は地域で誰かが亡くなれば、自治会長が喪服を着て香典を手渡していた。「でも今はそんなことをしていては切りがない」と、あたご地区自治連合協議会の広報担当を務める松本俊雄さん(72)はため息をつく。
 愛宕地区の状況は旭が丘団地とうり二つだ。地区内には「愛宕商店街」があるが、やはり多くの店舗でシャッターが下がったまま。以前は京王グループが運営するスーパー「京王ストア」があったが、2014年に撤退した。日常的な買い物ができる多摩センター駅までは直線距離で1~2kmだが、坂道が多く歩くにはつらい地形。車がなければバスか、結局タクシーに乗るしかない。
「空き家に囲まれる」という分断
 こうした戸建て住宅が集積するニュータウンや一般住宅街の場合、地域の高齢化と人口減少に直面した際、大型郊外団地にはない問題も発生する。団地の空き部屋に比べ、人が住まなくなった空き家の管理は一段と難しいからだ。
 「目の前の家はずっと空き家。相続関連でどうしようか親戚同士でもめているらしい」。東京世田谷区の小田急千歳船橋駅から歩いて約15分、千歳台エリアに住むC氏(72)はここ数年、近所の空き家が気になって仕方がない。最近は古い空き家だけでなく、築年数が浅い家でも散見するようになってきた。
 環八沿いに暮らすC氏は、たとえ今後、地域の高齢化が進んでも、周囲から商業施設が消え、自分が買い物難民になるような事態に陥るとはさすがに思っていない。不安なのは自宅の周辺に空き家が増えることだ。「例えば偶然にも、前後左右が 空いてしまえば、防犯面や環境面で様々な問題が生じる。そういう意味での分断の方が怖い」(C氏)
 高齢化などを背景に全国で増え続ける空き家。2018年の住宅・土地統計調査によると、総住宅に占める空き家率は全国平均で13.6%と過去最大を更新した。
 首都圏内の空き家が多いエリアを、地域内の住宅に占める「空き家比率」で調べてみると、比率が高いエリアは首都圏でもやはり周辺部に偏っている。神奈川県では湯河原町三浦市、逗子市などで、千葉県でも空き家比率が高いのは房総半島の先端エリアだ。